【正論】インド西方大構想と日本の不在　谷口智彦
　　　（本稿は、令和7年5月22日『産経新聞』に掲載されたものを許可を得て転載したものです。）
　
　安倍晋三氏が政権を退きしかも亡くなってしまって以来、インドの対日関心は低下した感がある。

　首相在任当時、安倍氏は日米豪印４国の安全保障をめぐる対話を創始し、地域を捉える新たな枠組みとして「アジア太平洋」に替え「インド太平洋」を打ち出した。

　いずれも、インドの未来をいわば先物買いしようとする一種の投資だった。同国のナレンドラ・モディ首相はこれを大いに多とし、安倍氏との絆をとみに深めた。

　≪インドの対日関心低下≫

　その後の日印関係は、目立って減速しないかわり加速もない。無事というか、退屈な巡航状態だ。

　今やインドは東を向いて日本を望むより、変化と可能性がともに豊かに、しかも急速に生じつつある西方に注意を向けている。インドへの関心自体を薄めた日本政府には、そこが見えていない。

　４国の枠組みとしてインドの首都ニューデリーで当面の関心を集めるのは、むしろ「Ｉ２Ｕ２」だ。

　ＩとＵを国名の頭文字にもつ２カ国ずつ、インドとイスラエル、ＵＳＡ（米）とＵＡＥ（アラブ首長国連邦）からなる集団である。

　これにはさらなる土台がある。

　ドナルド・トランプ米大統領は第１次政権当時の２０２０年９月１５日（日本時間では安倍政権終了当日）、イスラエル、バーレーン、そしてＵＡＥの国交正常化を各国代表を集めて成就させた。「アブラハム合意」の成立である。

　合意にはのち、モロッコとスーダン（政情不安とはいえ）が加わった。今年５月中旬、中東を歴訪した同大統領は、サウジアラビアの合意加盟を強く訴えた。

　イスラム教の聖地を擁しアラブの盟主をもって任じる同国が加わった時、合意は一層重みを増す。なお「アブラハム」の名称は、言うまでもなくキリスト教、イスラム教に共通の預言者に由来する。

　アブラハム合意ができ、これを土台に２２年７月、Ｉ２Ｕ２も正式に発足した。

　≪西を向くインド≫

　そのとき４国が合意した協力分野は（１）食の安全（２）水の管理（３）再生可能エネルギーと水素（４）宇宙（５）医療（６）交通とインフラ－つまり民生分野ばかり、日本の得意分野ばかりである。日本が入って「Ｉ２ＪＵ２」にしたらどうかと、筆者はか細い声で言い続けている。トランプ氏に心変わりさせないためにも日本がかすがいになるといいはずだけれど、霞が関と永田町の無関心の壁はあまりに厚い。

　西を向くインドは、以上を踏まえて一大インフラ構想を打ち出した。２３年９月、同国が主催した２０カ国・地域首脳会議（Ｇ２０）が提案した「ＩＭＥＣ」のことだ。

　合意覚書の署名順に、サウジアラビア、ＥＵ（欧州連合）、インド、ＵＡＥ、フランス、ドイツ、イタリア、米国の７国１団体が構想に加わった。ＩＭＥＣとはインド・中東・欧州・経済回廊の頭文字をとって名付けたものである。

　インドのムンバイからＵＡＥドバイのジュベル・アリ港に着いた荷物は、サウジアラビアの砂漠を鉄道で斜縦断してイスラエルのハイファ港に行く。そこからギリシャのピレウス港、イタリアのトリエステ港、フランスのマルセイユ港に至り、欧州各地に向かう交通網に接続する。

　中国からパキスタン、イランに及ぶ回廊の向こうを張り、米国の友邦を結ぶ設計である。イスラエルには、その戦略的生息空間を広げてやる効果をもつ。アブラハム合意を政治基盤、Ｉ２Ｕ２を協力の枠組みとし、その上に成り立つインフラ構想だ。

　コンテナの積み替えと移動を海路と陸路で高速で進めるなら、ムンバイとマルセイユを５日で結べる。少なくともそれが夢だ。実現の暁にはスエズ運河を使う海路に比べてイラン系テロ集団の攻撃をさほど案じなくていいうえ、時間にして６分の１にできる。

　≪熱気ある構想に関与を≫

　先頃、筆者はハンガリーとイスラエルのシンクタンクがブダペストで開いた関連会議に出て、構想が醸し出す熱気に触れた。

　あわせて、またしても日本の不在を思った。第一次世界大戦に先立ち、ドイツ皇帝ウィルヘルム２世は頭文字Ｂの３都市ベルリン、ビザンティウム（イスタンブール）とバグダッドを鉄道で結ぶ３Ｂ構想を打ち上げた。そんなことを思い出し、やや血の騒ぎを覚える向きがドイツにあるかは知らず、日本の無関心ぶりは顕著だ。

　「アイメック」というと、同名の半導体研究機関がベルギーにある。日本の報道がもっぱら目を向けるのはそちらばかりで、回廊構想の方はとんと聞かない。

　サウジアラビアとイスラエルを鉄路で結ぼうというのだから、本来なら血湧き肉躍る構想だ。歴史をつくる大事業でもある。インド当局は、一枚噛（か）まないかポスト安倍の日本には尋ねてさえこなかったのだろうか。いや日本は官民ともぼんやりしきってしまって、インドから西に何が起きつつあるか知ろうとすらしなくなったのか。

　いまからでも遅くない。まずは政府が関心を向けるところから始め、関与を追求してもらいたい。